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人生の90%以上を建物内で過ごす現代人にとって、空間の質は心身の健康を左右する。建物の「人へのやさしさ」を科学的に評価する国際基準「WELL認証」への関心が高まっている。2017年の日本初認証以来、認証83件、申請155件に拡大。コロナ禍でオフィスの価値が問い直される今、人材確保の切り札として存在感を増す。運営組織IWBIの諮問機関(Governance Council)メンバーを務める一般社団法人グリーンビルディングジャパン代表理事・木下泰氏に聞いた。


◆『Wellness Business』通巻2号(2026年2月25日発行)掲載記事を転載

なぜ今、建物に「健康」が求められるのか

2026年現在、日本のビジネス界において「健康経営」は、もはや一過性の流行ではない。企業の持続的成長を支える経営基盤として定着し、人的資本経営やESG経営と並ぶ重要テーマとなっている。働く人の心身の健康を重視し、生産性や創造性を高めていくという考え方は、すでに国際的なスタンダードだ。

その流れの中で、建物と利用者の健康・ウェルビーイングに特化した世界初の評価システムとして存在感を高めているのが、「WELL Building Standard(WELL認証)」である。

これまで建築分野における評価軸の中心は、省エネルギーやCO2削減といった「地球環境への配慮」に置かれてきた。しかし、2014年に世界グリーンビルディング協会(WGBC)が発表したレポートは、その次なるステージとして「オフィスにおける健康と生産性」を明確に打ち出した。環境配慮の先に、「人」がいるという認識が、ここで初めて国際的に整理されたのである。

WELL認証概要 WEEL v2評価項目一覧

※プラチナ 80-110ポイント ゴールド60—79ポイント シルバー50—59ポイント ブロンズ40—49ポイント
提供:パナソニック株式会社エレクトリックワークス社

「一般管理費の90%」と「屋内滞在時間の90%」という、2つの90%

この転換は、ビジネスのコスト構造を見れば必然とも言える。

一般的に企業の一般管理費に占めるコスト割合は、光熱エネルギー費が数%に過ぎない一方で、人件費関連コストは約90%を占める。エネルギー効率の改善によって数%のコストを削減するよりも、働く人の健康や幸福度を高め、生産性を有意に向上させる方が、企業全体に与えるインパクトは圧倒的に大きい。

もう一つ、WELL認証の普及を後押しした重要な視点がある。

それは、人間が生涯の約90%を、オフィスや住宅、商業施設、移動中の車両などの「屋内空間」で過ごしているという事実だ。これほど長時間身を置く環境が、人の健康や行動、生産性に影響を与えないはずがない。

「人件費の90%」と「屋内滞在時間の90%」。

この二つの90%こそが、WELL認証という評価体系が世界的に支持されてきた根本的な理由である。

「地球の健康」と「人の健康」の両立へ──WELL認証誕生の背景

WELL認証の源流は、約30年前に米国で誕生したLEED認証にある。LEED認証はエネルギー削減や資源の持続可能な利用といった「プラネタリーヘルス(地球の健康)」の観点から建物を評価する仕組みとして、世界中の企業や開発事業者に採用されてきた。地球温暖化による気候変動への対応、資源の過剰使用の抑制など、将来にわたって地球をサステナブルな形で維持していくための指標として大きな役割を果たしている。

しかし、都市に暮らす現代人が人生の90%以上を建物の中で過ごすという現実を踏まえると、環境負荷の低減だけでは不十分だという認識が次第に広がっていった。単純にエネルギーを減らせばよいという議論を突き詰めれば、建物を建てない、電気を使わないという極端な結論に至ってしまう。そうではなく、建物を使う人間が快適に過ごしながら、「プラネタリーヘルス」と「ヒューマンヘルス(人間の健康)」を同時に満たす空間をどのように実現するかが問われるようになったのである。

この課題に応えるべく、Delosが先導し、LEEDの運営組織からスピンアウトした専門家たちを中心にして現運営組織であるIWBIが2014年に立ち上げたのがWELL認証だ。空気、水、光、運動、温熱快適性、音、材料、こころ、コミュニティ、栄養という10のコンセプトで構成され、建物が人の健康に与える影響を科学的エビデンスに基づいて包括的に評価する仕組みである。WHOが定義するウェルビーイングの3要素、すなわち身体的・精神的・社会的な健康のすべてをカバーする設計思想が特徴となっている。

WELL認証の世界的な普及を決定的に加速させたのがコロナ禍だった。パンデミックの発生により世界中でリモートワークが一気に広がり、オフィスの歴史において初めて自宅が競合相手となる事態が生じた。通勤の煩わしさから解放された従業員たちは、必ずしもオフィスに戻りたがらなくなった。米国マンハッタンではオフィス空室率がピーク時には30%を超え、これは東京でいえばミッドタウン3棟のうち1棟がまるごと空いているような状態に相当する。従業員をオフィスに呼び戻すためには、家よりもオフィスの方が楽しく、安全で、クリエイティブになれるという価値を提供しなければならない。そのための差別化が急務となったのである。

この局面で注目を集めたのが、WELL認証の派生プログラム「WELLセーフティーレーティング」だ。空気質の管理、人が交差しない動線設計、頻繁に触れる場所(ハイタッチサーフェス)の衛生対策など、感染症対策ならびに健康安全に特化した評価基準を第三者機関がチェックし、合格した建物にはシールが貼られる。

ビルのオーナーが自ら「うちは安全です」と主張しても信用されにくいが、第三者による客観的なお墨付きがあれば従業員も安心してオフィスに戻ることができる。この第三者性が高く評価され、コロナ禍からの回復期に欧米を中心として爆発的に普及した。

WELL認証取得83件──日本市場の現在地と、独自の課題

日本では2017年に、大手ゼネコンのリサーチ施設の大林組技術研究所テクノステーションが、第1号のWELL認証(ゴールド)を取得した。その後、働き方改革の機運とも相まって着実に件数を伸ばし、2025年10月時点で認証取得83件、申請登録155件に達している。

東京都心のAクラスビルの空室率は2%程度と欧米ほど深刻な状況ではないものの、日本でも約30%のリモートワーク利用率が定着しており、オフィスの付加価値向上は重要な経営課題となっている。ここで興味深いのは、日本では、リモートワークの浸透で出社する人の数が減少しても、空室率が低く推移している点である。これは、オフィスでの1人当たりの面積を広げることで快適性を高める動きが進み、結果としてオフィスの利用面積が維持されているからだ。会議スペース、集中ブース、リフレッシュエリアなど多様な用途に対応するアクティビティベースドワーキング(ABW)の導入が進み、フィットネスジムやシャワー設備を備えるビルも増えてきている。

WELL認証の本質は、そこに至るプロセスに価値があることだ。木下氏は「認証を取ることが目標ではなく、健康に良い不動産を作ることが目標。認証はそのためのツールです」と語る。

WELL認証では、取り組む項目ごとに、科学的エビデンスに裏付けられた具体的なソリューションがパッケージ化されている。たとえば階段の入り口をエレベーターよりも手前に配置し、階段内を明るい照明や音楽、アート作品で魅力的な空間に演出することで、自然と体を動かす機会を増やす。カフェテリアで提供する皿のサイズを小さくすることで、従業員が無意識のうちにカロリー摂取を抑えられるようにする。食品にカロリーやアレルゲンの情報を表示することで、従業員の食に対する意識を高める。一見些細に見えるこれらの施策はいずれも健康改善効果が実証されたものであり、特に米国では従業員の健康状態が企業の医療保険料に直結するため、真剣に取り組まれてきた。

認証の仕組みとしては、必ず押さえなければならない必須項目と、自社の状況に応じて選択できる加点項目がある。必須項目を満たしたうえで加点項目を積み重ねていくことで、シルバー、ゴールド、プラチナといった認証レベルが決まる。IWBIはこのプロセスを「ウェルジャーニー」と呼んでいる。最初から高いレベルの認証取得を目指すのではなく、自社の課題を把握し、できることから始めて段階的に改善していくという考え方だ。認証はあくまでも結果であり、手段と目的を履き違えてはならないというメッセージが込められている。

国際基準であるWELL認証を日本で運用するうえでは、独自の調整が必要となる場面もある。代表的な例が喫煙対策だ。WELL認証は原則として建物内の全面禁煙を求めているが、日本では路上喫煙が条例で禁止されている地域が多く、屋外での喫煙場所を確保することが難しい。日本でWELL認証の普及を推進するグリーンビルディングジャパンは、日本の喫煙率や都市構造に関するデータを示しながら、負圧管理された室内喫煙室を設置する方式でも認証要件を満たせるようIWBIと交渉を重ねた。食品表示についても、日本のJAS規格とWELL認証が求める開示項目には差異があり、アレルゲンの表示範囲が異なるケースもある。科学的・社会科学的なエビデンスを積み上げて説明すれば柔軟に対応してもらえる点は、グローバル認証でありながら各国固有の事情を考慮しながらよりよい環境づくりに寄与しようとする姿勢の表れといえよう。

「パナソニック worXlab」WELL v2 プラチナ 2025/6/16認証取得
「point 0 marunouchi」WELL v2 プラチナ 2024/10認証取得
「SAP東京オフィス」WELL v2 プラチナ 2023/7/18認証取得

人的資本開示時代のウェルビーイング経営と、WELL認証が拓く可能性

WELL認証への関心が高まっている背景には、人的資本経営への注目の高まりがある。日本では2027年度以降からプライム上場企業を中心にサステナビリティ開示基準が時価総額に応じて段階的に適用される見込みであり、人的資本に関しても定量的な説明が求められるようになる。従業員のウェルビーイングに配慮していると定性的に主張するだけでは不十分で、第三者認証による可視化がますます重要性を増している。

木下氏が特に注目しているのが「WELL at Scale」という企業向けプログラムだ。

これはサブスクリプション型のサービスとして、定期的にWELL認証の視点から、企業全体の取り組みを評価し、スコア化する仕組みである。毎年スコアが算出されるためKPIとして経営管理に組み込みやすい。シティバンクやスタンダードチャータードといったグローバル金融機関がすでに導入しており、IR資料において株主に説明する際の定量的指標として活用されている。日本に本社を置く企業ではまだ導入例がないものの、段階的にウェルビーイングの観点から人的資本経営に取り組める有効なコミュニケーションツールとなる可能性がある。

日本でのWELL認証普及に向けた課題は主に2つある。

1つは言語の壁だ。認証に関する文書や手続きがすべて英語で提供されていることが、導入のハードルを上げている。ただしAI翻訳技術の急速な進化により、この障壁は徐々に低くなりつつある。

もう1つは国内におけるROI(投資対効果)データの蓄積だ。米国ではWELL認証を取得したビルの賃料プレミアムや、入居企業における従業員の生産性向上、欠勤率の低下といったデータが豊富に存在するが、日本ではまだ認証件数が少なく、それらを体系的に分析した研究も進んでいない。企業経営者にとって投資に見合うリターンがあるのかどうかは最大の関心事であり、日本国内でのデータが蓄積されていけば普及は一気に加速するだろう。

人材獲得競争が激化するなか、建物を通じて従業員のウェルビーイングを高めるという発想は、経営戦略上の重要な選択肢となりつつある。

米国の大手金融機関JPモルガンは、マンハッタンに数千億円規模の新本社ビルを建設した。その目的は優秀な人材を惹きつけることにあるという。IWBIのCEOレイチェル・ホジョン氏は「建物がヒューマンタレントリテンションの武器になる時代」と指摘する。給与や福利厚生といった従来の処遇だけでなく、働く環境そのものが人材獲得における差別化要因になる時代が到来しているのだ。

WELL認証は、その武器としての建物の価値を可視化し、第三者に対して客観的に証明するためのツールとなる。同時にそれを、従業員の健康と生産性、創造性やロイヤリティを高めるための手段として賢く活用していく。

認証取得を目的化するのではなく、その本質を理解した企業から、日本においてもウェルビーイング経営の新たなステージが開かれていくに違いない。

木下 泰(きのした・やすし)氏

一般社団法人グリーンビルディングジャパン(GBJ)代表理事
Eminence Partners 合同会社 代表社員

WELL認証を運営するInternational WELL Building Institute (IWBI)の諮問機関メンバーとして世界18名のうちの1人。WELL APおよびWELL Faculty 資格保有。GBJは2013年設立、LEED・WELL認証の国内普及に取り組む。